Cross-sectional analysis of financial relationships between board certified allergists and the pharmaceutical industry in Japan
日本におけるアレルギー専門医と製薬業界との財務関係の横断的分析
背景
製薬会社と医師の間の金銭的なやり取りは利益相反を引き起こしうる。本研究では、2016年から2020年にかけて、日本の認定アレルギー専門医に対して製薬会社から行われた非研究支払いの範囲と傾向を調査した。
方法
日本製薬工業協会に所属する製薬会社から公開された支払いデータの遡及的分析を実施した。本研究では、2016年から2020年にかけて、認定アレルギー専門医に対して行われた講演、コンサルティング、および原稿執筆のための非研究支払いに焦点を当てた。支払いデータの記述分析を行い、傾向は一般化推定方程式モデルを使用して分析した。
結果
3,943人の認定アレルギー専門医のうち、2,398人（60.8％）が非研究支払いを受け、その総額は5年間で4340万ドルに達している。講演料は総支払い額の85.7％（3720万ドル）を占めていた。少なくとも1回の支払いを受けたアレルギー専門医の中央値は3,106ドル（四分位範囲：966ドル – 12,124ドル）で、5年間の平均は18,092ドル（標準偏差：49,233ドル）であった。上位1％および10％のアレルギー専門医が、それぞれ全非研究支払いの20.8％および68.8％を占めていた。年間支払い額は2019年まで毎年7.2％（95％CI：4.4％ – 10.0％、p < 0.001）の有意な増加を示したが、COVID-19パンデミックの影響で2020年に大幅な減少を見た。
結論
大多数のアレルギー専門医が非研究支払いを受けており、その多くは少数のグループに集中していた。支払いはパンデミックの発生まで毎年増加し、その後大幅に減少した。これらの金銭的やり取りが臨床実践および日本の患者ケアに与える影響を探るために、さらなる研究が必要である。
